『葬儀の口コミ』（https://soogi.jp）を運営する株式会社ディライトが、葬儀に関するアンケート調査（対象：1004人）を行いました。
調査のひとつに、「葬儀費用」の項目がありましたのでご紹介します。

葬儀費用、最多は90万円～150万円

「葬儀を行う際にかかった費用はどれくらいでしたか？」という問いに対し、最多は90万円～150万円という回答。首都圏が44.0％と最も高く、関西は33.8％と低い傾向にあります。
もともと関西は通夜ぶるまいの席で一般の弔問客に食事をふるまう慣習がなかったり、近年では香典辞退が主流になりつつあり、葬儀の簡素化に拍車がかかっている印象があります。

そもそも葬儀費用の定義って何？

「葬儀費用」ってそもそも何をさすのでしょうか？
葬儀費用は主に次の項目から構成されています。

（１）葬儀社へ支払う費用
（２）料理や返礼品など「おもてなし」費用
（３）火葬場へ支払う費用
（４）僧侶へ渡すお布施

実はこの「葬儀費用」の定義が、葬儀社と生活者の間に認識に大きなギャップがあります。葬儀社にとっての葬儀費用とは（１）または（１）＋（２）。
ところが生活者にとってみれば、（３）火葬費用も、（４）僧侶へ渡すお布施も「葬儀費用」として捉えているのではないでしょうか。

実際、公正取引委員会の2005年の調査では、葬儀費用の定義について、６割以上の葬儀社が「祭壇や棺などの基本的な葬具の利用代金」と認識しているのに対し、生活者ではそう認識しているのは「４割以下となっています。

ちなみに、上記アンケート調査における「葬儀費用」は（１）＋（２）だと思われますが、（１）のみを葬儀費用として回答者もいるでしょう。葬儀社によっては、（１）と（２）の項目を分けて見積書や請求書を分けて出しているところもあります。

日本消費者協会のアンケート調査では１２１．４万円

2022年に実施された「第12回　葬儀についてのアンケート調査」（調査：日本消費者協会）によると、2017年～2019年の葬儀平均費用（飲食・返礼品を除く）は、121.4万円という結果に。2001～2003年の150.4万円をピークにゆるやかな下降ラインを描いています。
こちらは、「葬儀社へ支払う費用」と「飲食・接待費用（おもてなし）」「お布施」を分けて調査しています。
※式場使用料と火葬料の扱いについては明記されていません。

葬儀は年々シンプルになっていくと言われていますが、その理由として次のような背景が考えられます。

• 価格競争の激化
  90年代半ばごろから、葬儀費用を項目ごとに明示して、見積書を出す葬儀社が増加しました。2003年ごろからインターネットで葬儀社紹介サイトや比較サイトが出現、葬儀費用をインターネット上で把握することができるようになり、価格競争が激化するようになります。
• 事前に葬儀社を比較検討する人の増加
  2009年に終活という造語が誕生、エンディングノートが話題になり、事前に葬儀やお墓について考えておくことに抵抗を感じる人が少なくなりました。
• 参列者の人数が減って葬儀の規模が縮小
  超高齢社会で亡くなる人が高齢化、地域コミュニティの希薄化などにより、平均参列者数は2013年の78人からコロナ前で55人に減少、コロナ渦では38人というデータ（調査：鎌倉新書）もあります。

葬儀に対する不安、特に価格に関する不安を解消するためには、事前に葬儀社を検討し、納得がいくまで費用や段取りなど相談しておくことをおすすめします。
その際に「誰に声をかけるか」と参列者の人数を予想しておくと良いでしょう。
参列者のおよその人数が分かれば、人数に応じた会場の手配ができますし、式場使用料や安置室使用料など事前にお伝えするこができます。

近年は、インターネットによって参列者の予想人数を入力するだけで、おおよその見積書を見れるようなホームページをつくっている葬儀社もあります。見積りを丁寧に出せる会社は、信用力を高める結果につながります。

学研ココファンのお葬式「ここりえ」でも、お問合せに対して丁寧に対応させていたただきます。
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