病院で亡くなった場合等、病院から紹介された葬儀社に搬送を依頼するケースもあります。その場合、搬送をお願いした葬儀社に、葬儀依頼をしなければならないのでしょうか。

葬儀社を変更したい

先日、お客様から「今、Ａ葬儀社の会館に故人を安置しているのですが、このままこの葬儀社に依頼するか迷っていて・・・」

と電話がありました。

故人は突然死だったそう。

警察で検視・検案後、紹介されたＡ葬儀社の会館へ搬送されたそうですが、担当者の対応に不安になり、どうしようかと悩んでいたところ、学研ココファンのお葬式『ここりえ』を思い出してくださった、といういきさつです。

すぐにご指定の場所へ伺い、お話をしましたところ、

「不安が解消でき安心しました。ぜひ『ここりえ』でお願いします」と、ご依頼をいただくことに。

Ａ葬儀社の安置室へ故人をお迎えに行き、別の場所へ移動するという対応になったため、神妙な面持ちで「あわただしくて（故人に）申し訳ない」と周囲に漏らしていらっしゃいましたが、最後には「突然の別れだったので心の準備ができていなかったけれど、きちんと送ってあげることができて本当の良かった」と安心された様子でした。

葬儀社の変更は可能ですが…

このように、搬送・安置してから別の葬儀社へ変更するケースはときどきあります。

基本的には搬送した葬儀社に葬儀までお願いした方がスムーズなのですが、内容に納得ができない場合は別の葬儀社に聞いてみるのも良いでしょう。

ただし事前相談と違って、ご逝去後は相見積りを取るにしても、一両日中、できるだけ早めに葬儀社を決定することをお勧めします。

火葬場や葬儀式場の空きは刻々と変化するもの。葬儀社が決まらないと葬儀の日程が確定しないので、家族や親戚も予定が立たず不安が募ってしまうことも。

イザというときにあわてないためには、やはり事前に比較検討をしておくことが一番の安心材料になるのではないかと思います。

事前相談のすすめ

近年は、雑誌で葬儀特集が組まれたり、テレビＣＭが流れるなど葬儀の情報を目にすることが多くなりました。その影響もあって、事前に葬儀相談をする人の割合が増えています。

2020年に鎌倉新書が行った「第４回　お葬式に関するアンケート調査」によると、生前に葬儀社を決めていた人の割合は２８．１％になるという結果に。

生前準備が増加した要因として、前述の調査では

１．マスメディアやインターネットを通じた「終活」という言葉の神道。各社調査による認知度は８割以上となっているケースも多く、興味関心から、生前準備の一環として葬儀社を選定している。

２．芸能人や著名人が自らのお墓や葬儀社を事前に準備しており、一般の方への訴求につながっている。

３．各葬儀社が生前契約による特典をつけているケースもあり、意欲向上に寄与している。

お葬式に関する全国調査（2013-2020年） ／全調査結果の平均費用、葬儀の種類、会葬人数などを比較 ― 平均価格は5年間横ばいで、適正価格が判明。 生前に葬儀社を決定した人は過去最高の3.5人に1人 ― | はじめてのお葬式ガイド

と分析しています。

事前相談が定着しているアメリカでは

アメリカでは1990年代から「プレニード」といって、葬儀の事前予約をすることが定着しています。

アメリカでは日本の国民皆保険制度とは異なり、全国民をカバーする公的医療保険が存在しません。そのため医療を含め「終活」を考える文化が以前からありました。

1998年のアメリカ退職者協会（American Association of Retired Persons）の調査でも、その時点で会員の43％が自分の葬儀の内容を元気なうちに考えておく必要性を感じているという調査結果が出ています。

そもそもアメリカの場合、葬送を考えるということは、火葬か土葬かという死生観につながる選択をともなうため、日本よりも必要性を感じている人が多いのかもしれませんね。